昭和14年
（1939） |
10.01 |
映画法施行
ニュース映画の強制上映が始まる
シナリオ事前検閲、製作本数、興行時間制限
日活など3社を大日本映画社（大映）に再編成
文化映画系製作会社200社以上を39社に整理 |
昭和15年
（1940） |
04.15 |
社団法人日本ニュース映画社 設立
朝日・大毎東日・読売・同盟の4新聞通信社のニュース映画を統合 |
昭和16年
（1941） |
01.01 |
ニュース・文化映画の強制上映を全国化 |
| 05.01 |
日本ニュース映画社を社団法人日本映画社に改組
東宝・松竹の文化映画部、文化映画製作会社を吸収合併
「日本ニュース」をはじめ、文化映画、記録映画を製作 |
| 08.16 |
内閣情報部が映画の臨戦体制下を通達
松竹・東宝・大映 製作本数月2本 |
| 12 |
大蔵省令で米・英映画の上映を禁止 |
| 12.31 |
米映画会社の日本支社8社解散 |
昭和18年
（1943） |
01 |
主な文化映画製作会社を日本映画社、朝日映画社、電通、
理研化学映画に統合整理 |
昭和20年
（1945） |
09.22 |
連合軍総司令部（GHQ）情報頒布部（後の民間情報教育部CIE）
が映画各社に映画製作内容について指示
軍国主義、封建的忠誠心などを奨励する内容の排除 |
| 11.11 |
映画法廃止、映画公社解散
内務省・情報局共同通牒 |
昭和21年
（1946） |
12 |
社団法人日本映画社を株式会社日本映画社に改組 |
昭和23年
（1948） |
04 |
東宝争議 |
昭和26年
（1951） |
04 |
東映発足 |
| 9.01 |
民間放送発足 |
| 12.05 |
株式会社日本映画社を株式会社日本映画新社に改組
東宝の全額出資 |
昭和28年
（1953） |
02.01 |
日本放送協会（NHK）がテレビ放送開始 |
| 08.28 |
日本テレビ開局 |
昭和37年
（1962） |
|
日本映画新社本社を品川区（旧東京映画目黒撮影所）へ移転 |
平成14年
（2002） |
07.05 |
日本映画新社名古屋支社の製作部門を独立させ
有限会社日映映像を設立 |
| 11.01 |
日本映画新社本社を港区新橋へ移転 |
平成20年
（2008） |
04.10 |
有限会社日映映像から株式会社日映映像へ商号変更 |
| 04.20 |
日本映画新社名古屋支社の業務及び映像著作権利が
日映映像に移管される |
平成21年
（2009） |
04.24 |
日本映画新社 解散 |
平成22年
（2010） |
07.01 |
日映映像 東京支社 開設 |
平成28年
（2016） |
08.01 |
日映映像本社を名古屋市中区大須へ移転 |
令和元年
（2019） |
11.01 |
日映映像東京支社を神奈川県の（株）資料映像バンク内へ移転 |
